貸借の勘定科目は同一で、金額をマイナスで入力する訂正の方法

はい、それは認められますよ。実は「いわゆる反対仕訳による方法」の一類型として扱われているんです。なんでこの方法を使いたいと思ったんですか？

なるほど、よくある話ですね。その方法で大丈夫です。電磁的記録の記録事項を直接訂正または削除できないシステムの場合、まさにその方法が有効なんです。

鋭い質問ですね。実は重要な条件があります。当該反対仕訳に当初の仕訳を特定できる情報が付加されている必要があります。これは規則第5条第5項第1号イ?の要件なんです。

例えば、元の仕訳の日付、仕訳番号、摘要欄に「◯月◯日分の売上計上誤りによる訂正」みたいな記載ですね。要するに、後から見て「これは何の訂正なのか」がわかる情報です。

実際の事例で説明しましょう。A商事さんが4月15日に売上を100万円で計上したけど、実は80万円だったとします。

そうです。この場合の処理は3段階になります。まず間違った記録として「売上 100万円」があります。次に訂正記録として「売上 -100万円」をマイナス入力します。そして最後に正しい記録として「売上 80万円」を入力するんです。

その通りです。結果的に売上は80万円として正しく記録されます。そして各段階で摘要欄に「4月15日売上計上誤り訂正」といった情報を記載することで、履歴確保の要件を満たすわけです。

さすが勉強してますね！仕訳の方法については、総額方式や純額方式などがあって、特に限定されていないんです。つまり、どの方法でも構わないということです。

簡単に言うと「間違いを打ち消す仕訳」ですね。まるで「仕訳の消しゴム」みたいなものです（笑）。ただし、普通の消しゴムと違って、消した跡も残るんです。

その通りです。デジタル時代の「修正液」とでも言いましょうか。昔は修正液で消したところが白く残ったでしょう？あれと同じで、デジタルでも痕跡を残すのが重要なんです。

はい。ただし、必ず「当初の仕訳を特定できる情報」を付加することを忘れないよう伝えてくださいね。これがないと、せっかくの対応が台無しになってしまいます。

その通りです。クライアントさんも安心して事業に集中できるよう、私たちがしっかりサポートしていきましょう。